Mar 08, 2010
オメモドキ盆栽も紅葉が美しいんですよ
もみじ盆栽は紅葉が有名だが、この梅茅島、キーも紅葉するんです。梅茅島キーと呼ばれるくらいですから、梅の仲間ではありません。葉と枝の姿が似ているだけなんですよ。この盆栽は花が終わってから点火葉が、晩秋から初頭にかけて赤い染め上げようになるんです。その姿はとてもきれいなんですよ。育てることの注意点は夏です。水の有効期限が切れたようにするのです。祖父が育てている盆栽を見てみると、非常に奥の深いことが分かることができた。盆栽には数多くの品種があり、種類によってつの姿が異なり、オークションなどで高値で取引されているものもあります。金額を見ると、おじいさんが丹精込めて育てている理由がよく分かることができた。ちなみに、ヨーロッパでは"BONSAI"として名が伝わっており、日本から輸出されているようです。
日本精工は27日、新開発の外界認識技術と、ガイダンス機能により、階段の位置の検出と形状認識を自律して行ない階段を先導しながら昇降できる四脚車輪型ロボットを開発したと発表した。
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今回、開発したロボットは脚先に駆動車輪を備え、平地や段差での高い移動能力を有した四脚の脚車輪型ロボット。画像センサと距離センサにより得られた外界情報を、独自の処理を行なうことで、自律で階段を認識しながら昇降し、人を先導する。
また、平地や傾斜面で構成されるオフィスビルや病院、商業施設等での移動が可能な車輪型移動ロボットも同じく開発。グリップを介して人の行きたい方向を察知し、進路上にある障害物を自律認識して回避しながら進む。
両技術ともに車椅子、盲導犬や介護犬の代用などへの応用が可能で、人間の視覚力をアシストする自律移動ロボットへと繋がる技術開発を目的としたもの。
同社は、11月9日から東京ビッグサイトで開催される「2011国際ロボット展」に開発品を出展、会場でデモを行う。
《レスポンス 纐纈敏也@DAYS》
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[東京 27日 ロイター] トヨタ自動車<7203.T>は27日、11月5日まで生産委託先の車体メーカーを含む国内すべての車両組立工場で生産調整を実施すると発表した。同社はタイ洪水の影響で部品調達に影響が及ぶ可能性があるとし、24─28日まで残業を取り止めて定時稼働にするとしていた。
29日以降も各工場で生産調整を継続する。24─29日までの減産台数は計7000台。
10月10日から生産を全面的に停止しているタイ3工場は11月5日まで生産停止を延長。インドネシア、フィリピン、ベトナムの各工場についても11月5日まで生産調整を行う。
南アフリカの生産拠点は10月31日から11月5日まで稼動時間を調整する。
(ロイターニュース 杉山健太郎:編集 宮崎亜巳)
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日銀は27日の金融政策決定会合で追加の金融緩和に踏み切った。歴史的な円高が東日本大震災からの復興途上にある日本経済の腰折れを招きかねないと判断、これ以上の円高を阻止することを狙ったが、緩和決定後に円相場は3日連続で戦後最高値を更新。緩和効果は発揮されず、円高に歯止めはかからなかった。【谷川貴史、小倉祥徳】
「現時点での円高は、企業の心理や収益、輸出などに与えるマイナスの影響が大きい」。決定会合後に会見した日銀の白川方明総裁は、急激な円高に強い懸念を表明した。
今夏以降の円高は、欧米経済の減速懸念を背景に投資家のリスク回避姿勢が強まり、「相対的な安全資産」とされる円に投資マネーが集まったためだ。輸出増と復興需要をてこにした日銀の景気回復シナリオを狂わせかねず、日銀は8月4日、国債などの資産買い入れと超低利の資金供給を行う「基金」を10兆円増額した。それでも円高傾向はやまず、今回の会合で基金をさらに5兆円増額し、総額55兆円とする追加緩和を余儀なくされた。
基金の増額は、日銀が長期国債の購入を増やすことで、市場に出回る資金の量も増やし、長めの期間の金利を引き下げる効果が期待できる。市場では「米連邦準備制度理事会(FRB)が11月1、2日の連邦公開市場委員会で追加の金融緩和に踏み切る」との観測が浮上。今は日本の金利は米国より低いが、「米国の追加緩和で日米金利差が縮小し、円高が進む」との思惑が広がり、一段の円高を避けるため、日銀は追加緩和に動いた。
しかし、市場では「基金5兆円の増額は想定の範囲内で、円高を食い止めるには力不足」との受け止め方が大勢。8月4日の緩和では、政府・日銀が同時に円売りの市場介入に踏み切り、円相場は直後に約3円急落したが、今回は介入がなく、緩和だけでは限界もあった。安住淳財務相は「断固たる行動を取る」と繰り返してきたが、口先介入は効果が薄れている。歯止めのかからない円高に対し、政府・日銀は再度の円売り介入も含め、さらなる対応を迫られる場面も予想される。
◇年明けに「70円」の観測
今後の円相場についても、市場では「円買い圧力は根強く、一段の円高が進む」との見方が出ている。
これまで円が上昇してきたのは、日本経済の実力が評価されているのではなく、米欧経済への不安からドルやユーロが売られ、消去法的に円が買われてきたためだ。27日のユーロ圏首脳会議は欧州債務危機への包括的な対策で合意し、同日の東京外国為替市場で円は対ユーロで反落し、午後5時現在で前日比57銭円安・ユーロ高の1ユーロ=106円34〜38銭となったが、欧州経済への懸念はなお根強い。米国経済も27日発表された7〜9月期の実質国内総生産(GDP)の成長率は年率換算2.5%と持ち直したが、高失業率など先行き不安はぬぐえておらず、円が買われやすい状況は変わっていない。
市場では「円売り介入への警戒感もあり、一方的な円高にはならない」との見方もあるが、「今回の追加緩和は市場の予想の範囲内」と指摘する大和証券の亀岡裕次投資情報部担当部長は「円相場は年末まで1ドル=75〜78円で推移する」と予測。JPモルガン・チェース銀行の佐々木融債券為替調査部長は「ドルが売られ続け、年明け以降は70円程度まで円高が進む」と指摘する。【浜中慎哉、岩崎誠】
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