Dec 18, 2009
引退に通うスポーツクラブ
妻の両親は二人とも定年退職を迎えた年からスポーツクラブに通い始めた。ボケ防止と老後を楽しむ、筋肉を付けるということだ。これは本当に重要なことは何もスポーツクラブだけでなく、体力をクリックするのは久々に一段落した後の人生を迎えるために不可欠だと思う。仕事終わってすぐに老衰したとさみしもです。私は以前、クロアチアの旅行をしたことがあります。クロアチアのギフトショップで売っていたのが、クロアチアの代表選手サッカーユニフォームです。私はそれをお土産に持って帰りました。サッカーユニフォームプレゼントなんて、珍しいですね。パジャマでもして来てくれると喜んでいました。様々な国のサッカーユニフォームを集めて思います。
21日の東京株式市場は、中国の金融引き締めへの警戒感などから全面安の展開となった。
日経平均株価(225種)の終値は、前日比162円79銭安の1万274円52銭と続落し、2010年12月30日以来、約3週間ぶりの安値となった。
東証1部の出来高は約26億7400万株だった。
日経平均は2日間の下げ幅が282円に達し、年明け以降の上昇分が帳消しとなった。前日の欧米市場での株安や、来週から本格化する国内主要企業の2010年4〜12月期決算発表を控えて、当面の利益を確保する売りも広がった。
[マドリード 21日 ロイター] スペインは、貯蓄銀行に対し、従来の銀行となり、株式市場への上場を目指すよう求める計画。関係筋がロイターに明らかにした。
同筋によると、民間資本を取り込めなかった銀行については、政府の銀行再編基金(FROB)が株式を取得する方針という。
債務を抱える貯蓄銀行と、高くつく可能性があるこれらの銀行の救済が、財政赤字の大幅削減に取り組むスペイン政府にとって主なリスクとみられている。
スペイン紙パイスによると、スペイン銀行(中央銀行)と政府は、同国の貯蓄銀行の改革を加速させ、金融業務と社会事業を切り離すのに法の改正が必要かどうかについて意見が対立しているという。
同紙は、スペイン中銀に近い筋の話として、今月末までに政府が改革加速に向けた法の改正を発表する方針と伝えた。
スペインは、貯蓄銀行が民間資本を調達し、政府による資本注入の必要性が低下することを望んでいる。エボリューション・セキュリティーズは、最近のリサーチノートの中で、同国の貯蓄銀行が、不動産債務の拡大による損失を補うには400億―500億ユーロの追加資本が必要になる可能性があると指摘した。
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[東京 21日 ロイター] 東京株式市場で日経平均は続落し、約2カ月半ぶりに25日移動平均線(1万0397円94銭=20日現在)を下回った。商品市況の下落を受け資源関連株が下げをけん引したほか、指数連動型ファンドのリバランス売りや断続的な先物売りに押され、下げ基調を強めた。
高値警戒感から幅広い銘柄が利益確定売りに押され、東証1部の値下がり銘柄は9割に達した。TOPIXも25日移動平均線(914. 35ポイント=20日現在)を割り込んだ。
東証1部騰落数は値上がり126銘柄に対し値下がり1500銘柄、変わらずが37銘柄。東証1部の売買代金は1兆9152億円。
日経平均は終値で2010年11月4日以来約2カ月半ぶりに25日移動平均線を下回った。TOPIXも25日線割れ。朝方は円安を手掛かりに小反発して始まったが、すぐにマイナス圏に沈むなど前日に続き弱い値動き。「中国利上げ懸念を口実にいったん利益確定する動きが広がっている」(カブドットコム証券マーケットアナリストの山田勉氏)といい、幅広い銘柄が売りに押され、東証1部の9割が下落した。
下げのけん引役は資源株。中国の追加金融引き締め懸念から商品市況が下落したことを受け、商社や石油関連株に売りが先行した。コマツ<6301.T>やファナック<6954.T>など中国関連株も軟調。外資系証券トレーダーによれば「指数連動型ファンドによるリバランスの動きが出ている。商社や自動車、電機などにリバランス売りが出ている一方、ディフェンシブ銘柄に買いが入っている。先物市場にも断続的な売りが見られ、重しになっている」という。
日経平均が25日線を割り込んだことで日本株の調整局面入りが懸念されている。来週から本格化する国内企業決算への期待は根強く、下値を拾う動きも散見されるが、投資家心理の後退を指摘する声は多い。いちよし投資顧問運用部長の秋野充成氏は「25日線割れをきっかけにセンチメントが悪化し、日本株は1月下旬から2月前半にかけて調整局面を迎え、日経平均が1万円前後まで下押す可能性がある」と指摘していた。
個別ではソニー<6758.T>が商いを伴って続落。出来高は前日の2倍超に膨らんだ。携帯電話機メーカーのソニー・エリクソンが20日発表した第4・四半期決算で利益と売上高が市場予想を下回り、嫌気された。
(ロイター日本語ニュース 杉山 容俊記者)
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