コミュニティの謎

LEDは、簡単便利

年を取るにつれて若干のが気にしたり、面倒に立って与えたいと思わないことがあります。電球の交換もそうだし、高い場所なので、危険なことかあります。 LEDに交換すると寿命が電球タイプだと約13倍以上、蛍光灯タイプの場合、約3〜6倍以上にもなるので、LEDに一回交換すると、残りは大部分を交換する煩わしさがありません。
HIDランプは、High Intensity Dischargeランプでアーク放電を利用したランプです。アーク放電は、金属元素が使用され、水銀やナトリウムなどが使用されます。このランプは、太陽光に近い色なので、暖かいランプであり、映画やドラマなどの照明としても利用されています。また、車のヘッドライトのHIDランプが使われるようになりました。
　アジア最大級の家電見本市「シーテックジャパン２０１１」が千葉市の幕張メッセで４日開幕した。東日本大震災による電力不足を背景に、省エネや環境関連技術に関する出展が集中し、電機大手は最新の省エネ家電や効率的に電力を使うシステムなどを披露。自動車メーカーも電気自動車（ＥＶ）を活用した省エネ住宅を公開するなど、映像機器が主役だったシーテックが様変わりしている。【竹地広憲、宇都宮裕一、米川直己】

　「震災で新しい価値観が浸透した。（電機業界は）エコでスマートな暮らしを提案したい」。パナソニックの大坪文雄社長はこの日、参加企業を代表して講演し、省エネや環境への取り組みを加速させる決意を強調した。

　パナソニックは、家庭で太陽光発電の電力を蓄電池にため、省エネ家電を効率的に使う「家まるごと」システムを中核に据えた。通信機能付きの電力計で地域の消費電力量を自動集計する仕組みも初めて披露。環境関連の展示は約６割に上りテレビなどの音響映像機器を初めて上回った。

　日立製作所の目玉も省エネ家電や電力管理システム。これまではテレビなどの映像機器が展示の中心だったが、今回は環境関連が半分以上を占めた。シャープも昨年は展示しなかった太陽電池を軸に、停電時に自動で電力を安定供給するバックアップシステムなどを初公開。京セラも、従来よりエネルギー効率が高い新方式の燃料電池に使われるセラミック部品を展示した。

　自動車メーカーも、ＥＶを蓄電池として活用するシステムなどを出展した。日産自動車の展示の目玉は、災害時でもエネルギーを自給できる未来型スマートハウス。太陽光パネルと燃料電池を設置し、ＥＶ「リーフ」を蓄電池として使うことで、リーフから家に給電したり、太陽光で発電した電気をリーフにためたりできる。日産は今年度内にリーフを家庭用蓄電池として使うための電力制御装置を発売する予定だ。

　今年のシーテックでは「安全・安心でスマートな社会」をテーマに、省エネ・環境関連の講演や発表も数多く予定されている。環境関連技術は震災後に注目度が高まり、成長市場であるだけに「同業他社の技術者の“偵察”も多い」（電機関係者）という。メーカー各社は「スマートハウスの実証実験に取り組んでいく」（三菱電機・山西健一郎社長）など、新技術の実用化をいっそう推し進める構えだ。

　一般公開は５〜８日。当日入場料は１０００円（学生５００円、小学生以下は無料）で、８日は無料。

【関連記事】
シーテック：「未来つくる最先端技術」…幕張メッセで開幕
ＪＲ東海：新幹線東京駅ホームに可動柵　来年春にも
三菱電機：「パワー半導体」製造　中国で合弁会社
東芝：新型エアコン操作は声でＯＫ　１１月上旬発売
年末商戦：電機各社「節電強化」の新商品次々発表


　［ルクセンブルク　４日　ロイター］　仏・ベルギー系金融サービスグループのデクシア＜DEXI.BR＞に関して、ベルギーのレインデルス財務相は４日、同社のリスクの高い事業をいわゆる「バッドバンク」に移し、隔離する必要があるとの考えを示した。

　同財務相はベルギーのＲＴＬテレビのインタビューで「デクシアをどのように変えていくか検討する必要がある。危険な部分を外部に隔離した上で、政府が保証を与える。これが『バッドバンク』と呼ばれる制度だ。預金者、および融資を受けている顧客に対し保証を与える」と述べた。　

【関連記事】
デクシアへの資本注入・増強、検討されていない＝仏関係筋
デクシアの取締役会、ＣＥＯに必要な対応策を求める
デクシア株が急落、流動性懸念でムーディーズが格下げ検討
〔外為マーケットアイ〕ユーロ／円一段安、デクシアなど金融中心に欧州株が下落
仏・ベルギー系デクシア、ギリシャ国債ロールオーバー用意ある＝業界筋


三菱自動車工業の益子修社長は4日、CEATEC JAPANのイベントの一環として幕張メッセで日産自動車の志賀俊之COOと電気自動車（EV）をテーマに対談した。

［関連写真］

このなかで益子社長は、EVは「単なる移動手段にとどまらず、今後は社会的にも大きな使命を担っていく」と語った。EVの使命として化石燃料から代替エネルギーへの転換に伴うモビリティの受け皿としての役割や非常時の電力供給源などを指摘した。

また、高齢化が進む日本では「従来のような大きなクルマではなく、小さく短距離移動に使うクルマとしてEVが適合できる」との見方も示した。

益子社長は同社EV89台が東日本大震災の被災地で活用されていることなどもあって「2年前に『i-MiEV』を発売した時よりも、はるかに大きな使命を担っていくのだなと実感できるようになった」と強調した。

《レスポンス 池原照雄》


【関連記事】
【東日本大震災】支援にEV投入---電気はあるの？
【東日本大地震】三菱 i-MiEV 30台が明日から被災地へ
【東日本大地震】三菱、EVで被災地支援…ガソリン不足に対応
【日産 急速充電器 発表】手を汚さず楽に充電できる
ニチコン、EV向け超小型急速充電器を発売…重量約3分の1に